育毛剤がおすすめの人・AGA専門クリニックがおすすめの人
薄毛・抜け毛に悩む人は年々増加傾向にあり、その数は国内で4,200万人ともいわれています。また、デリケートな悩みであるために、男性の70%は誰にも相談しないという結果も出ています。近年はネットの普及から、さまざまな情報を簡単に手に入れることができますが、その反面、間違った情報も溢れているので、情報を得れば得るほど、何をどうすれば良いのか分からなくなってしまうという人も少なくないようです。
薄毛・抜け毛と一言でいっても、その症状や進行具合には個人差があり、一人一人大きく異なります。例えば、同じ育毛剤を使用したとしても、効果を実感できる人と全く効果を実感できない人がいるのはそのためです。顔や体質が異なるように、髪の毛や頭皮の状態も全く同じという人は存在しません。生活習慣も異なるため、抜け毛・薄毛を改善したいのであれば、まずは自分の抜け毛・薄毛の原因をしっかりと把握することが大切です。
日本人男性にもっとも多く見られる脱毛症は「AGA(男性型脱毛症)」です。日本皮膚科学会によると、日本におけるAGA(男性型脱毛症)の発症率は、20代で約10%、30代で約20%、40代で約30%、50代以降は約40%以上と、年齢とともに上がって行きます。30代の5人に1人はAGA(男性型脱毛症)を発症しているという結果は驚きですが、それほどAGA(男性型脱毛症)は身近な脱毛症だということです。
AGA(男性型脱毛症)は、男性ホルモンの影響が主な原因です。男性ホルモン「テストステロン」が、毛根の細胞内にある還元酵素「5aリダクターゼ」と結合すると、脱毛因子と呼ばれる非常に強い男性ホルモン「DHT(ジヒドロテストステロン)が生成され、抜け毛が増えるだけでなく、細胞分裂が妨げられてヘアサイクルが乱れ、正常な髪の毛の発育ができなくなってしまいます。
5aリダクターゼは生え際や頭頂部に多く含まれていることが分かっています。いわゆるM字ハゲ・O字ハゲが日本人に多いのも、そのせいだということでしょう。AGA(男性型脱毛症)を改善するためには、悪玉男性ホルモンDHT(ジヒドロテストステロン)の生成を抑制するために、5aリダクターゼの働きを阻害することが一番の早道だとされています。
AGA(男性型脱毛症)専門クリニックでも、内服薬「プロペシア」でDHT(ジヒドロテストステロン)の生成を抑える治療が行われています。また、近年では育毛剤にも5aリダクターゼの働きを阻害する成分が配合されているものが多く販売されています。そこで、迷ってしまうのが「AGA(男性型脱毛症)専門クリニックに行くべき?」「育毛剤を使用して様子を見るべき?」と、抜け毛・薄毛対策の選択です。
「お医者さんに相談すべき」というCMを目にすると「育毛剤は気休め?」と思ってしまうし、育毛剤のCMで髪の毛がフサフサになっている芸能人を見ると、疑いつつも「育毛剤で抜け毛・薄毛が改善できるならコストも安いし嬉しい」と考える人も多いでしょう。AGA(男性型脱毛症)専門クリニックで治療を受けるか、育毛剤で対策をするかは、ハッキリ言って「各人の考え方」「本人が決めること」です。ただ、抜け毛・薄毛の進行状態によって、どちらがおすすめかの基準はあります。
AGA(男性型脱毛症)専門クリニックがおすすめなのは、発症してすでに数年経過している人・副作用のリスクよりも発毛効果を望んでいる人・コストが掛かっても良い人です。AGA(男性型脱毛症)専門クリニックでは、医師による診断のもと自分自身に適した治療方法を選ぶことができ、カウンセリングや月に1回の通院で精神的にも不安なく治療をすすめて行けるメリットがあります。ただ、薬には副作用のリスクが伴い、自由診療のため治療費はかなり高額になるデメリットがあります。
育毛剤がおすすめなのは、抜け毛・薄毛が気になり始めたばかりの人・副作用がない安全なもので改善したい人・コストを抑えたい人・若い世代の人です。育毛剤のメリットは、何といっても手軽に購入することができ、自宅で簡単にケアができることです。通販の場合には定期購入などの割引サービスもあるので、コスパも良いのが嬉しいところです。デメリットとしては、育毛剤は髪の毛を生やすのではなく、頭皮環境を整えて健康な髪の毛が生えやすい状態にするのが目的であることです。個人差があるので、一概には決めつけられませんが、大まかな目安だといえるでしょう。
また、AGA(男性型脱毛症)専門クリニックにも育毛剤にしても、共通していえるのは即効性がないということです。髪の毛は成長期(約2~6年)⇒退行期(約2週間)⇒休止期(約3ヶ月)とヘアサイクルがあるため、じっくりと時間をかけて育毛に専念することで効果があらわれます。まずは、自分の抜け毛・薄毛の原因を把握し、育毛期間を約1年ほどと考えた場合のコスパや時間配分などを計画し、負担にならずに自分が専念できる法を選ぶと良いでしょう。